【就職・転職】富士フイルムの企業研究と将来性

化学メーカー

富士フイルムに就職・転職するのであればぜひとも知っておきたい企業研究に役立つ

・どういった事業を運営している会社なのか
・事業ごとの売上・利益構成はどうなっているのか
・将来性はどうなのかといった情報をまとめました。

現在は給料も高水準(富士フィルムの年収 1,000万円超の高給取り?)となっていますが、今後の業績によっては待遇が悪化する可能性があります。

富士フイルムというと一旦は本業の写真フィルム事業がデジカメやスマホの普及で衰退しましたが、写真事業で培った技術をヘルスケアや高機能材料、ドキュメントの分野で活かした事業の転換に成功し、業績は回復しております。
富士フィルムに就職・転職したい場合は、過去の業績推移や厳しい時期があったこと、セグメント別の売上・利益やどのようなビジネスをやっているのか、どこの分野を伸ばそうとしているの等の企業分析・財務分析が必要です。
又、余談ですが、会社名は富士フィルムではなく、富士フイルムとなっています。履歴書等を書く際には間違えないようにしましょう。

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富士フイルムの業績推移

富士フィルムの連結全体の業績の推移をまとめました。
■連結全体の業績推移 (単位:百万)
決算期売上高営業利益経常利益当期利益営業利益率
2008/032,846,828207,342199,342104,4317.3%
2009/032,434,34437,2869,44210,5241.5%
2010/032,181,693-42,112-41,999-38,441-1.9%
2011/032,207,270131,755115,12164,6386.0%
2012/032,180,996109,26085,84942,7625.0%
2013/032,199,540108,384112,88350,8474.9%
2014/032,418,095128,461144,74071,5585.3%
2015/032,463,387164,415188,966110,9406.7%
2016/032,460,383180,626182,242116,4027.3%
2017/032,322,163172,281194,775131,5067.4%
 富士フィルム業績推移
事業転換を進めているため、売上は伸びておらず2008年比だと売上は落ちております。
利益水準も2008年の水準には到達しておりません。
事業転換をうまく進めた成功した企業として扱われることが多いですが、過去の業績をみると成長しているとはいえない業績となっております。世界大手のコダックが経営破綻する等写真事業の衰退スピードがかなり速く、この水準でよく持ちこたえたという評価かと思います。
会社側はヘルスケア等の分野を強化していくといっていますが、医療ITや医薬の成功にかかっているといえます。
又、社長の古森氏の力が大きく、事業構造の変化がうまくいった面もあるかと思いますので、次の世代にそういった人物が現れるかという点が重要かと思います。
■一人当たり売上高・営業利益(連結ベース)(単位:百万)
決算期従業員数
(連結)
一人当り
売上高
一人当たり営業利益
2008/0378,32136.32.6
2009/0376,25231.90.5
2010/0374,21629.4-0.6
2011/0378,86228.01.7
2012/0381,69126.71.3
2013/0380,32227.41.3
2014/0378,59530.81.6
2015/0379,23531.12.1
2016/0378,15031.52.3
2017/0378,50129.62.2
 富士フィルム一人当たり売上
 大規模なリストラをしたのですが、一人当たり売上は3千万円付近、一人当たりの営業利益は1百万~3百万付近となっております。
この指標からすると現在は給与水準も高いですが、中々人件費を上げるという判断も経営陣もしずらく、今後管理職への昇進もより厳しくなってくるのではないでしょうか。

セグメント別の業績

富士フイルムセグメント構成

富士フイルムグループ 事業概要2017年11月発表資料を加工

 上記のように富士フィルムの事業領域は、祖業の写真事業の技術を生かした形で多角化を進めており、多岐にわたっています。
その中で会社は、発表資料の中で今後注力する分野としてヘルスケア、高機能材料、ドキュメントの3つを挙げています。
こういった多角化を進めている企業に入ると今後会社として縮小・撤退する分野に配属されてしまうと賞与の金額も下がりますし、分社化や他の企業へ売却されてしまうというリスクもありますので、会社がどの分野を強化していく方針なのかということも転職活動の前に抑えておく必要があります。

イメージング ソリューション

イメージングソリューション

イメージングソリューション業績推移

イメージング ソリューション事業は会社が伸ばそうとしている事業でなく、2008年~2014年頃まで業績の足を引っ張っていました。直近は、利益率10%超と調子がいいです。

インスタントカメラのチェキとチェキフィルムのインスタントフォトシステムの販売が好調なことやミラーレスデジタルカメラの販売が好調とのことですが、長期的に好調が維持できるかという点は疑問で、一時的なものではないかと思います。

インフォメーション ソリューション

インフォメーションソリューション

注力分野のヘルスケア事業や高機能材料はこちらのセグメントに含まれています。
ヘルスケアには、メディカルシステム、 医薬品、バイオCDMO、 再生医療、ライフサイエンス(化粧品)等がラインナップとしてあり、メディカルシステムでは、医用画像情報システム(医療IT)、内視鏡、超音波、IVD(体外診断)事業を成長分野と位置付けています。

富士フィルムの医用画像情報システム「SYNAPSE」は国内トップシェアだそうで、あまり富士フィルムがIOT企業という認識はありませんでしたが、これからこの分野が伸びていくと面白そうです。
ヘルスケアシステム

ドキュメント ソリューション

ドキュメントソリューション業績推移

米国のゼロックス社25%出資、富士フィルムが75%出資の富士ゼロックスが行っている事業です。オフィス向けのコピー機や消耗品や関連するソフトウェア等を販売しており、営業利益率は2010年3月期を覗いて7%以上を出している等安定しているビジネスです。富士フィルムが親会社とはいっても、親会社以上に稼いでいる優良子会社といえます。
ここも注力分野となっています。

海外展開の状況

海外売上高・比率
海外売上高推移
海外売上高比率は60%近く、海外で稼いでいる企業です。今後人口が減少していく日本のみに頼っていないので、そういった意味では安心感があります。
ただ、働く側としては、海外への転勤や出張の可能性が高まるということを意味しており、海外勤務や英語でのコミュニケーションが苦にならない方に向いている企業といえます。
又、欧州、米州の売上が減少傾向にあり、中国をはじめとするアジアその他の売上高の構成比の方が高くなっていますので、中国やアジア地域の勤務の可能性が高まってきていますので、ニューヨークで働きたいといった考えがある方は注意が必要です。
こういった海外売上比率といった情報は、例えばどこの地域の売上比率が高い、どこの地域に力を入れているか見て取れますので、志望動機を組み立てる際に参考になります。
単に海外で働きたいですと主張するのではなく、「御社は~の地域に強く、是非そこで力を発揮したいです」といった方が説得力が増しますよね。

財務の安定性

■自己資本比率の推移
年度自己資本比率
2015.0362.7
2016.0360.8
2017.0357.8
自己資本比率は、製造業で目安となる40%を大きく超えており、安全性は高い水準となっています。
■キャッシュ・フローの推移
決算期営業CF投資CFFCF財務CF現金・現金同等物
2008/03298,110-259,71538,395-72,308330,926
2009/03209,506-152,78156,725-102,139270,094
2010/03314,826-131,204183,622-42,609406,177
2011/03200,505-131,91168,594-146,382313,070
2012/03137,309-188,051-50,742-24,404235,104
2013/03202,099-143,58258,517128,287445,394
2014/03296,589-129,535167,054-25,094604,571
2015/03267,778-124,555143,223-45,593726,888
2016/03223,479-157,32066,159-171,665600,897
2017/03288,619-116,439172,180111,290875,958

富士フィルムCF推移

営業CFがマイナスとなった年はありませんし、FCFも2012年を除いては黒字を確保しており、安定感があります。

2017年3月期は、有利子負債が558,842百万円で現金・現金同等物が875,958百万円となっており、実質無借金の状態で安全性はかなり高い会社といえるでしょう。
M&Aのために手持ちの現金を積み増しているのでしょうか。

まとめ

 同業のコダックが写真市場の変化についていけずに経営破綻した一方で、他の分野に多角化し、なんとか生き残ってきた企業です。主に海外で稼いでいる企業ですし、事業内容も医療ITや医薬等可能性のある事業があります。財務面も悪くありませんし、将来性は比較的ある部類かと思います。
但し、リストラ等の実績はありますので、縮小していく事業に配属にならないことが必要です。企業の安定性と従業員の雇用の安定性はかならずしも一致しません。

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